不動産会社の集客方法!Web集客を成功に導く10個を比較【最新版】

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不動産会社の集客方法についてまとめました!

不動産集客関連のキーワード順位表

商品やサービス自体に力を入れたとしても、集客やマーケティングに力を入れなければ、その商品・サービスは売れるでしょうか?

不動産会社の集客方法といえば、不動産売買では『新聞広告、チラシ、電話営業、モデルハウスやモデルルーム不動産賃貸では『ポータルサイト、アプリ、ホームページ』などがよく使われてきました。

どうすればうまくいくのかというと、会社の立地、ブランディング、営業方針などによって集客方法をどう組み合わるのかで決まってきます。

効果の出やすい集客方法を10個に絞ったので、比較しながら上手に組み合わせていただければと思います。

集客方法10個を比較
①:ポータルサイト

②:ブログ・ホームページ・SEO対策

③:リスティング広告

④:メールマガジン・DM・ニュースレター・チラシ

⑤:セミナー

⑥:動画(YouTube)・YouTube広告

⑦:SNS・SNS広告

⑧:ポイントサイト

⑨:アフィリエイト

⑩:自治体広告

 

不動産会社におすすめの集客方法は!

不動産会社の集客方法のうち、レバレッジを活用できるのは、 『インターネットを使った集客方法』 です。少ないリスクでこのメリットを活用することができるのでおすすめです。

最終的に対面での営業につなげるためのルートを作り、仕組み化しておくというのが無駄がなく効率がよい方法だと思います。

具体的な集客方法として以下のものがあります。これらの『集客方法の特徴』『顧客に合わせた集客』についても、詳しく解説していきます。


『不動産会社におすすめの集客方法』

①:ポータルサイト

②:ブログ・ホームページ・SEO対策

③:リスティング広告

④:メールマガジン・DM・ニュースレター・チラシ

⑤:セミナー

⑥:動画(YouTube)・YouTube広告

⑦:SNS・SNS広告

⑧:ポイントサイト

⑨:アフィリエイト

⑩:自治体広告

①:ポータルサイト

不動産のポータルサイトはメジャーなサイトだけでも10社以上あります。マイナーなサイトでは、『地域密着型』『リノベーション物件のみ』『仲介手数料無料』『キャッシュバック』など様々な特徴をもっています。

最近の不動産業の傾向としては、ホームページの他に、自社でポータルサイトやアプリを作って運用するということが増えています。大手のポータルサイトが検索で上位をおさえていますので、運用しながらもなんらかのマーケティングをかけていくことになります。

たとえば、ノウハウ中心の記事を増やしていくことで、アクセスをあげてウェブサイトとしての評価を高めたり、他サイトからの紹介記事を書いてもらうなどがあげられますが、これはプロのマーケティング会社でも行っている施策です。

どれだけ大手が強いのかというと

『横浜 マンション 3,000万円台』

『東京 ペット可 賃貸』

『千葉 一戸建て 庭付き』で検索してみますね!

※スマホからの方は表を左右にスライドしてみてください。

不動産ポータルサイトのキーワード順位表 ▼

検索ワード横浜 マンション 3,000万円台東京 ペット可 賃貸千葉 一戸建て 庭付き
1位sumosumosumo
2位sumoathomesumo
3位athomehomessumo
広告openhouse/athomehomes/athome/sumaitysumo/homes

ほとんどのキーワードで、大手ポータルサイトが上位+リスティング広告も貼られています。ポータルサイトは検索に最適化されているので集客に繋がりやすいといえます。

②:ブログ・ホームページ・SEO対策

ブログのメリットとしては、時系列に表示されるのでニュースや最新情報を伝えることができます。ノウハウ記事や導入事例などのケーススタディーの記事を書くこともできるので、本当の意味で成果を伸ばしていくことができるのです。

物件名で検索する可能性を考えると、ホームページやブログで物件名で上位に表示されるページを作っておくと有利になります。ブログ記事には物件名のみではなく『お悩みキーワード』などを入れることで、そのキーワードで上位に表示をさせます。ポータルサイトでブログ記事をたくさん入れているのは、様々なキーワードで検索に対応させるためです。

 ホームページを作りっぱなしでは上位にも表示されず、検索もされないので、ブログ記事でホームページを支えるのが最適解です。 

ホームページやブログの運用をする上では、不動産特有のSEO対策について、知っておくべきでしょう。

③:リスティング広告

物件名で検索する可能性を考えると、ホームページやブログでページを作ると前述しましたが、それが難しい場合には

 物件名でリスティング広告を出すことで、同じような効果をあげることができます。 

ただし、「物件名」のキーワードで出稿するよりも「地名 マンション(一戸建て)価格」のキーワードで広告を出した方が効率がいいです。

リスティング広告とセットでLPを考えていて、不動産会社のLPの内容について知りたいという方は、下記をご参考にしてください。

④:メールマガジン・ダイレクトメール・ニュースレター・チラシ

メールマガジン・DM・ニュースレターは、顧客リストがあることが前提です。多くのケースでは【一括査定→メール→DM】【資料請求→メールマガジン→セミナー】【メールマガジン→セミナー】などが多いのですが、営業のクッション材として使われることもあります。

コミュニケーションの手段としても、情報発信の手段としても活用できるからです。

Webでの一括査定後(机上査定後)は訪問査定につなげていくという流れになりますが、訪問査定までいかなくても定期的にDM(ダイレクトメール)を送付することができます。

5社に一括査定(机上査定)を依頼してみたところ、やはり、【自動返信メール→担当者からのメール→DM】のように、最後は定期的なDMにつながっていました。

メルマガやニュースレターなどを効率よく使いたいなら、
二次利用もおススメです。

都心ではチラシ投函禁止のマンションが増えています。宅建業法では悪質な勧誘行為は禁止されているので、これを根拠に投函を拒否されることもあります。宅建業法の違反には注意が必要です。

■最新版ポイント■

SNSからのDM(ダイレクトメール)も含め、毎日多くのDMが配信されているため、情報過多によりDM、メルマガの開封率が下がる傾向にあります。 特にDM代行会社に依頼している場合、一定のフォーマットで送信されるので発信内容の検討が必要です。

⑤:セミナー

いきなりセミナーを申し込むというよりは、【資料請求からのセミナー、メールマガジンからのセミナー、お問い合わせからのセミナー】という流れになりますので、その入り口となるブログ、ホームページ、LPで流れを作っておく必要があります。不動産投資に興味がある、老後のお金に不安がある、投資に関心があるという方を対象にしていることが多いです。

⑥:動画(YouTube)・YouTube広告

インターネットからの検索でも、動画が上位に表示されるキーワードでは動画が視聴される可能性があります。動画から集客というよりも、親近感を持ってもらったり、問い合わせがしやすくするなどのメリットをもたらしてくれます。

ホームページやブログにYouTube動画を埋め込んで、「会社の紹介動画」や「セミナーのPR動画」を取り入れたり、「入居者用に注意事項をまとめた動画」や、「契約者用に契約の流れがわかる動画」を配信するなど、実は、業務の効率化にもつなげることができます。

YouTube広告は 視聴者が見たくないものはスキップすれば費用が発生しないので、費用対効果が高いといえます。 

⑦:SNS・SNS広告

SNSからの不動産の新着物件や、キャンペーン情報を目にすることが増えました。

Twitterからは賃貸物件の内見動画が流れてきたり、Instagramではルームコーディネートやインテリアなどの画像に「いいね」が多く集まっています。Facebookはセミナー、内見ライブなどにも活用できます。

海外の不動産業界で集客に使われているSNSはTikTokです。

内見動画やルームツアーなどのショートムービーが人気で、日本でも子育て世代や若者に特化したショートムービーなどで差別化し集客ができている企業もあります。

また、SNS広告は、Facebook、Twitter、Instagram、LINEなどが代表的です。

Twitterのプロモツイート(有料で幅広い利用者にリーチさせることができるツイート)で不動産投資セミナーや不動産投資に関するプロモーションがでてきています。

 最近の傾向としては、若年層が不動産投資に興味を持ち始めているので、不動産投資関連のTwitter広告やセミナーなどが増えています。 

SNSの本質はコミュニティなので、広報、集客、ブランディングなどに活用できますが、顧客層に合わせたSNSを選ぶのがポイントです。

■最新版ポイント■
Instagramの利用規約改定(2021年7月)により、キャンペーンが禁止となりました。「いいね」や「フォロー」をしてくれた人への景品や現金の提供ができなくなります。全員へのプレゼントは禁止され、コンテストや抽選などで対象者を絞るなど、注意が必要です。

⑧:ポイントサイト

ホームページへの流入元を調査すると、ポイントサイト経由ということが少なくないようです。

ポイントサイトはポイントインカム、ハピタス、モッピーなどが代表的ですが、不動産査定、一括査定サービス、不動産投資セミナー、不動産投資アンケート、マンション経営、住まいの相談会、不動産特化型クラウドファウンディングなど様々あり、資料請求をするときにはポイントサイトからという方が増えています。

⑨:アフィリエイト

不動産投資セミナーやキャッシュバックキャンペーンなど、興味のある商品やサービスなどに申し込むだけで報酬がもらえるセルフバックという仕組みがあります。お客様の申し込みの敷居が下がるので、不動産に興味のある人を見つける入り口として利用されています。

アフィリエイトでは、個人、法人のブロガーやアフィリエイターなどが、自社の商品、サービスを勝手に紹介してくれるので費用対効果を見ながら検討をしてみるのもありだと思います。主に資料請求などに活用されています。

⑩:自治体広告

地域貢献にもつながる自治体広告は、ブランディングやエリアを限定し、比較的安価なものが多いのが特徴です。

  • 自治体のホームページ(バナーやホームページへのリンク)
  • 広報誌
  • くらしのガイド(地域の方へ配布されるガイドブック等)
  • ゴミ収集カレンダー
  • 納税通知書などの封筒
  • 自治体職員の給与明細など

自治体によって、基準や募集期間が異なるので事前の確認が必要です。不動産業では主に固定資産税納付書の封筒に広告掲載をしているケースが多いです。

不動産会社におすすめしない集客方法は?

これまで、うまく行かない状態になったというお話を聞いてきました。逆にうまくいっているという人のお話もたくさん聞いてきましたが、それらをまとめると不動産会社におすすめしない集客方法は、以下のような方法です。


『不動産業者におすすめしない集客方法』

①:これまで行っていて効果が出なくなったものを続けている(チラシ、紙媒体の広告など)

②:1つの集客方法のみを行っている(SNSのみ、ポータルサイトのみ、ホームページのみなど)

①:効果が出なくなったものを続けている

これまで行っていた集客方法のうち、ほとんど成果が出なくなってきているものがあると思います。

チラシなどの紙媒体での集客は、新築マンション、新築一戸建てでは、物件を周知させるためのチラシを見かけることはありますが、中古マンション、中古一戸建て、賃貸(事務所オープンチラシは除く)などではほとんど見かけなくなりました。


新築物件では、予算内で販売用のホームページ、チラシ、看板、新聞広告、リスティング広告などを併せて行うことが多くなります。

中古物件では、複数の会社が同じ物件を扱っているので、まずは会社名や物件名をインターネットで確認してから問い合わせををすることが多くなります。チラシから問い合わせるメリット(特典などをつけない限り)がないと、難しいでしょう。

結局のところ、 チラシの有無にかかわらずインターネットからの問い合わせが多くなるので、チラシに予算をかけるよりも、特典やサービス、インターネットやブログなどに予算をかけた方がメリットがある と思います。

■最新版ポイント■

新型コロナウイルスにより価値観の変化が見られます。資格取得やWebセミナーなどの自己啓発に興味を持つ人が増えてきたり、環境や健康、社会貢献など、SDGsへの関心も高まっています。集客媒体へのキーワードも徐々に変化しています。

②:1つの集客方法のみを行っている

世界的な感染症の流行、アメリカ大統領選挙の行方による株式市場や世界経済への影響が懸念されている中、先日、Facebook社、Twitter社に対し、大統領選挙関連で米上院司法委員会の公聴会が行われました。

SNS大手はアメリカの企業ですので、個人情報の問題、国同士の問題、広告主との利害関係などが絡み合って、なんらかの法律や規制ができる可能性はゼロではないと思います。

1つの集客方法に依存するよりも、組み合わせておくことでリスクヘッジにもつながります。

集客方法を選ぶポイント【顧客の意識レベル】

「集客」というのはその名の通りお客様を集めるということなのですが、自動的に売れていく仕組みや方法のことをいいます。

たくさんの集客方法の中から何を行えばいいのか考える上で、必須要素を理解しておく必要があります。それは『顧客の意識レベルに合わせた集客方法を選ぶ』『レベルに合わせた方法でセールスをする』ということです。

わかりやすく説明すると、顧客は大きく4つに分類することができます。

▼顧客ニーズごとの集客比較表

顧客の分類顧客の意識レベル集客方法
低関心層商品・サービスを知らない、関心がないバナー広告・動画広告など
潜在ニーズ層潜在的なニーズをもっていて、自覚がなくても何かしらの欲求があるSNS広告・ディスプレイ広告・ポイントサイトなど
顕在ニーズ層顕在的なニーズをもっていて、これが欲しいと自覚しているホームページ・ブログ・ポータルサイト・リスティング広告など
顧客層会員登録をしている、自社のサービスを利用したことがある(している)メルマガ、ニュースレター、LINE@など

この意識レベルに合わせて、集客方法を考えていきます。そして、この集客方法は意識レベルに合わせた方法でセールスまでの流れを仕組み化します。

ほとんどの場合は、「競合がブログを作っているから」「バナー広告を勧められたから」「LINE@から集客できると聞いたから」などの理由で、なぜそれを行っているのかまでは深く考えていないことが多いです。

意識レベルでみると低関心層では、商品やサービスに興味をもってもらうまでには時間もかかるので効率はよくないです。

低関心層に対しては「バナー広告→セミナー」や「ポイントサイト→住まいの相談会→不動産仲介」などのように潜在的なニーズを引き出していくという方法もあります。

顕在ニーズ層は効率が良いので、どの会社もここを狙っています。その分競合が多く、広告のクリック単価が高騰しているので、予算が限られている場合にはホームページ、ブログ、ポータルサイトなどを使ってSEO対策をしていきます。

「もう少し、集客についての理解を深めたい」という方は、以下記事を読んでみてください。

Webでも紙媒体でも不動産会社は宅建業法に注意する

不動産会社が集客する上で、どうしても避けては通れないのが宅建業法です。

宅建業法では誇大広告の禁止や、未完成物件の広告開始時期の制限、景品表示法にも注意が必要です。また、不動産のキャッチコピーは他の業界よりも表示のルールが厳しいです。実際よりも優良と誤認されるおそれのある表現はNGとされています。

不動産の表示に関するお役立ち情報

何をどう伝えるのかということはWeb上でも紙媒体でも大切ですが、監督処分や罰則などは避けなければいけません。近年では国土交通省のWebサイトなどから処分内容を簡単に検索できますので、 ここは少し深掘りすべき だと思います。

実際に監督処分を受けている事例など把握しておくことで、どのようなトラブルが増えているのかをチェックすることができるからです。

公正取引委員会でも不動産情報サイト運営業者による不当表示を排除する取り組みを強化しています。

▼不動産の表示に関するお役立ち情報▼

情報の拡散と組み合わせが大切

今回は、少しづつ変化している「不動産会社の集客方法」をテーマに、 『おすすめする集客方法』『おすすめしない集客方法』 についてご紹介してきました。

自社のホームページやブログを作ったら、とにかく情報の拡散をしていきます。

今、思うような結果が出せていないとしても、仕組み化ができれば、さらに仕組みを大きくしたり、精度をあげていくことができます。

それがインターネットのメリットです。

自社のホームページやブログを軸にしながら、いくつかの集客方法を組み合わせたりと、色々工夫する必要があるでしょう。

 『不動産会社のSEO対策』について分かりやすくまとめています ので、まずは、以下を使ってインターネット・ブログの知識をつけておくことをおすすめします!

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